概要
2022年に入って、米国株の下落はかなり進行しています。代表的な株式指標の一つであるダウ平均も節目の$30000を割り込みました。
わたしが注目しているダウ平均の節目は、$29500、$26500、$23000、$20000等です。とはいえ、$26500までは突破されてしまうだろうと考えています。
そう考える理由もご紹介したいと思います。
2022年になり米株価は下落
2022年になり米国株は下落が目立っています。ダウ平均は1月14日に36799.65となったあと、下落基調がつづいていて、とうとう節目の$30000を割り込みました。
いったいどこまで株価が下落するのでしょうか?
私が注目しているダウ平均の節目をご紹介します。
私が注目する底値の目安
ダウ平均株価の底値候補として、わたしが注目しているラインについて、高い順に紹介します。
$29500・・・突破されたも同然
2018年のクリスマスショックの下落率が約20%でした。これを直近のダウ平均の最高値($36799.65、2022/1/14)に当てはめると、およそ$29440となります。
またコロナショック直前のダウ平均が$29500程度でもありました。
ですから、$29500は一つの大きな節目になるでしょう。
しかしこのラインは突破されたも同然に思います。
ダウ平均は2022年6月17日にすでに$29888.78まで下落しています。今後も金利上昇が続くこと、ウクライナ危機が続いていることを考慮すれば、さらにダウ平均が$29500を下回る可能性はとても高いように思われます。
$26500・・・おそらく突破される
日本経済新聞(2022/5/28)の記事で、イールドスプレッドを用いた試算が紹介されました。国債利回りとの比較で株式投資の妙味を判断します。
ザックリ言うと、以下の式を用います。
「株式益回り」-「米10年債利回り」
ここでは、以下のことだけ理解できれば十分です。
イールドスプレッドが大きいほど「株式」に投資妙味がある。
日本経済新聞の記事では、ダウ平均はさらに2割程度下落すると試算されていました。当時(2022/5/27)のダウ平均株価は$33,212.96なので、ダウ平均は$26500前後まで下落することになります。
私自身は、ダウ平均はもっと下がる可能性が高いと感じています。理由を説明します。
日本経済新聞(2022/5/28)の試算では、米国10年債利回りを2.75%として計算しています。しかし2022/6/17時点での米国10年債利回りは3.2%を超えています。
「株式益回り」が同じだと仮定した場合、債券利回りが上昇した分だけ、試算よりもイールドスプレッドが小さくなります。つまり、株式投資の妙味が少なくなります。つまり株価がさらに下がる可能性が高い訳です。
$23000・・・持ちこたえてほしい
2020年のコロナショックでの下落率は37%です。直近のダウ平均の最高値は$36799.65(2022/1/14)なので、37%下落すると、大体$23000になります。
私の場合、この上の節目の$26500は突破されると予想しています。ですから私が米国株の買いを入れるとすれば、ダウ平均で$23000を一つの目安にします。
実際には、その時点での米国金利の動向や景気などから総合的に判断する必要があります。
ちなみに日本経済新聞(2022年6月17日)によると、米国金利の動向は以下の様に予測されています。
2023年まで段階的な利上げを継続。
2023年末で3.8%に到達。
2024年末では3.4%と小幅利下げ。
つまり、今のところ、2023年末までには株価も落ち着くと予想されているのでしょう。逆に言うと2023年前半までにダウ平均が$23000に達するようなら、更なる株価下落も念頭に置く必要があります。
$20000・・・覚悟はしている
2008年のリーマンショックでの下落率は44%でした。直近のダウ平均の最高値($36799.65:2022/1/14)から44%下落すると、大体$20600になります。
$20000というのは非常に分かり易い節目になりますので、注目せざるを得ません。分かり易い節目だけに、強力な抵抗線になると期待したいです。
$18500・・・考えたくない
コロナショックではダウ平均が$18500程度まで下落しました。非常に単純な目安ですが、参考にすべきラインの一つだと思います。
直近の最高値からだと、下落率が50%という大暴落になります。わたしが生まれてから、この規模の暴落は起きていません。ただし、世界恐慌(1928-1929)の下落率は89%ですから、過去に前例がない訳ではありません。
この記事は、特定の投資行動を推奨するものではありません。投資はあくまでも自己責任でお願いします。
<参考文献>
#1 米株くすぶる反落リスク (日本経済新聞、2022年5月28日)
#2 米市場、景気軟着陸に疑念(日本経済新聞、2022年6月17日)
コメント